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2020年に備える! グルテンフリーに学ぶ 食のインバウンド対策

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多様化する食文化にどうやって対応するか?

訪日外国人の増加が進む昨今、日本のインバウンド対策について各業界が注力し、様々なビジネスが生まれています。今回は食の観点から、インバウンド対策について考える機会がありました。

飲食店には2020年のオリンピックに向けて、大きな課題提起がされています。

それは「各国の食文化・主義の違いに如何にして対応していくか?」です。

 

以下の言葉を最近耳にする機会が増えた方も多いのではないでしょうか?

 

ベジタリアン菜食主義者 ※卵・バターはOK)

ヴィ―ガン(完全菜食主義者 ※一切の動物性食品を口しない)

ハラールイスラム教徒の食生活 ※豚肉・アルコールはダメ、他細かい定めあり)

マクロビオティック(玄米を主食とした自然派の食事法)

オーガニック(化学肥料・農薬・添加物を使わない食品)

 

このように、国や主義の違いで食べるものを選ぶ方がどんどん増えています。

その中でも今回は“グルテンフリー”についてお伝えしたいと思います。



グルテンフリーはなぜ必要なのか?

グルテンとは、、、

小麦・ライ麦に含まれるたんぱく質の一種で小麦加工品の弾性や柔軟性を決定する重要な要素である反面、小麦アレルギーをはじめ、グルテン不耐性(過敏症)やセリアック病の原因となる成分です。

 

特にグルテン不耐性は日本人に多く

・おなかの膨張感やガスがたまる

・下痢や便秘

・疲れやすい、集中できない

・頭痛、肩こり、関節の痛み

・メンタルダメージ

などの症状を引き起こします。

 

更にセリアック病は深刻です。自己免疫障害のひとつで、絶対にグルテンを摂取してはいけない状態。アメリカでは100人に1人がセリアック病と言われています。

なぜこのような症状が増えたのか?

それは“現代小麦”と呼ばれる遺伝子組み換えの品種が出回るようになったことや、アメリカでの農薬使用の変化が影響しています。昔はあまり意識されていなかった小麦アレルギーの子供たちが増えたのもここに原因があるようです。

そのため、グルテンを取らない食生活“グルテンフリー”を推進する流れが起きています。




アメリカと日本の大きな違い

グルテンフリーが注目されているとは言っても、日本の現状はアメリカと格差があります。

アメリカではほとんどの飲食店でグルテンフリーの選択が可能。

スーパー等の食品小売店は、小麦粉の代替品が各種取り揃えられており、小麦粉と変わらない価格で販売されているのに比べ、日本ではグルテンフリーに対応している飲食店はほとんどなく、代替品となる米粉・大豆粉などは小麦粉の数倍の価格で販売されています。

 

アメリカからの渡航者にとってこれは大きな食の障害です。

このニーズに対してどれだけの備えができるかが、未来の集客を左右するポイントになると考えられます。

 

食制限対応に関して、消費者とお店の意識差にも障害があります。

消費者は「食べれない食材を抜いて欲しい」という要望に応えてくれればいいだけだと考えます。しかしお店側、特にチェーン店は製造の過程で入っているから抜くことができない。オペレーションで決められていることを現場判断で変えて提供することは許されないなどの固定観念から、なかなか臨機応変な対応ができません。

ここは今後、企業がどれだけシンプルに柔軟に対応していくことができるかが求められます。



飲食店のインバウンド対策は食制限対応の他にも、接客の言語対応・システム導入・スタッフの外国人採用など、考えるべきことはたくさんあります。その中からひとつずつ、自社で優先順位をつけ、着実に体制を整えることを重要な事前対応と位置付けて、これからの計画に盛り込んでいただきたいと思います。その取り組みが必ず未来の売上を作ることにつながるはずです。